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6月

熊本へ行ってきた。
日本冒険遊び場づくり協会がこの震災後にどう対応できるのか、その調査だ。
報道で流される益城町、西原村。
行ってわかったことだが、被害はかなり集中的に起きている。
昔ながらの瓦屋根の家が、やはり重いせいか倒壊が目立ちはする。
けれど、その真横にあっても全く無傷な家もある。
どうやら、揺れと倒壊の関係はそんなに簡単な話ではなさそうだ。
家は全壊か半壊かを診断し、赤紙、黄紙がそれぞれ貼られていた。
この診断が、その家の、家族のその後の復興に大きく影響を与える。
たとえ2度と住めなくても、半壊と診断されれば全壊の半額しか保証が出ないからだ。
仮設住宅はどこに入れるか等も含め、復興の格差の素地はすでにこの時点からでき始めている。

熊本地震では、4月14日の地震の翌日にセーブ・ザ・チルドレンが子ども、親子の支援に入った。
大変なスピードだ。
救援、支援を旨とする、国際NGOの底力だろう。
今回、そのセーブとも話をした。
夏休みに、共同で遊び場をつくれないかという話になった。
今までもそうだったが、緊急支援を得意とはしない協会は、
それが得意な団体と組むことで効果的な支援の展開ができてきた。
今回そういう展開となるかどうか、最終的に詰めなくてはならない。

熊本には、もうひとつ大きなつながりがある団体がある。
「IPA熊本」だ。
「IPA」は国際団体で、日本名は「子どもの遊ぶ権利のための国際協会」という。
日本冒険遊び場づくり協会の前身である、「冒険遊び場情報室」。
これは、この「IPA日本支部」内に立ち上げた。
入れ子のようだが、
大元をたどれば、IPAそのものを欧州に立ち上げたのが冒険遊び場の関係者だった。
その日本支部内に、さらに熊本拠点があるのだ。
今回ぼくを案内してくれたのも、協会の運営委員でありIPA熊本のメンバーでもある人だった。
こことの連携もどう図れるか、効果的なかかわりを探らなくてはならない。

役所や災害ボランティアセンター等尋ねたが、子どもに関する視点は相変わらず乏しい。
大人の生活復旧がまず先だということ、それは確かにそうかもしれない。
けれど、一時避難所も仮設住宅も、その中に子どもの遊び場を入れ込むことくらいできるだろう。
その視点が感じられない。
益城も西原も、子どもの数が増えているという珍しい地域だ。
きっと、育てやすいのだろうとは思うが、どうしてなのだろう。
もっと子どもの視点を!
今回のことをきっかけに、さらに訴え、広げる必要を改めて痛感した。



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