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6月

2016年06月11日
熊本へ行ってきた。
日本冒険遊び場づくり協会がこの震災後にどう対応できるのか、その調査だ。
報道で流される益城町、西原村。
行ってわかったことだが、被害はかなり集中的に起きている。
昔ながらの瓦屋根の家が、やはり重いせいか倒壊が目立ちはする。
けれど、その真横にあっても全く無傷な家もある。
どうやら、揺れと倒壊の関係はそんなに簡単な話ではなさそうだ。
家は全壊か半壊かを診断し、赤紙、黄紙がそれぞれ貼られていた。
この診断が、その家の、家族のその後の復興に大きく影響を与える。
たとえ2度と住めなくても、半壊と診断されれば全壊の半額しか保証が出ないからだ。
仮設住宅はどこに入れるか等も含め、復興の格差の素地はすでにこの時点からでき始めている。

熊本地震では、4月14日の地震の翌日にセーブ・ザ・チルドレンが子ども、親子の支援に入った。
大変なスピードだ。
救援、支援を旨とする、国際NGOの底力だろう。
今回、そのセーブとも話をした。
夏休みに、共同で遊び場をつくれないかという話になった。
今までもそうだったが、緊急支援を得意とはしない協会は、
それが得意な団体と組むことで効果的な支援の展開ができてきた。
今回そういう展開となるかどうか、最終的に詰めなくてはならない。

熊本には、もうひとつ大きなつながりがある団体がある。
「IPA熊本」だ。
「IPA」は国際団体で、日本名は「子どもの遊ぶ権利のための国際協会」という。
日本冒険遊び場づくり協会の前身である、「冒険遊び場情報室」。
これは、この「IPA日本支部」内に立ち上げた。
入れ子のようだが、
大元をたどれば、IPAそのものを欧州に立ち上げたのが冒険遊び場の関係者だった。
その日本支部内に、さらに熊本拠点があるのだ。
今回ぼくを案内してくれたのも、協会の運営委員でありIPA熊本のメンバーでもある人だった。
こことの連携もどう図れるか、効果的なかかわりを探らなくてはならない。

役所や災害ボランティアセンター等尋ねたが、子どもに関する視点は相変わらず乏しい。
大人の生活復旧がまず先だということ、それは確かにそうかもしれない。
けれど、一時避難所も仮設住宅も、その中に子どもの遊び場を入れ込むことくらいできるだろう。
その視点が感じられない。
益城も西原も、子どもの数が増えているという珍しい地域だ。
きっと、育てやすいのだろうとは思うが、どうしてなのだろう。
もっと子どもの視点を!
今回のことをきっかけに、さらに訴え、広げる必要を改めて痛感した。